2014年米国江崎グリコ株式会社代表取締役社長として、事業規模を大きく拡大。赴任前年の売上約14.5憶円から、帰任の17年売上は約69億円に成長。多くの米国メディアにマーケティングの成功事例として紹介され、その急成長は、「ジャンボジェット機を離陸させた。」と評される。2017年 帰任を機に独立。現在は、ビールメーカーの海外事業展開の支援や、経営顧問として、化粧品メーカー、インテリア商社、清酒メーカーの消費者向け商品のブランド開発などで活躍されています。

中堅・中小企業様における、基幹業務と周辺業務のデジタル化について、スーパーカクテルの電帳法対応機能やデジタル化支援ソリューションを利用した、具体的な導入方法についてご説明いたします。

受発注のデジタル化は単にFAXや電話がなくなるだけでなく、企業全体のDXに繋がります。
食品・飲料卸売業者にとってのDX戦略について、机上の空論ではなく、現実的な観点から事例を交えてお話しします。

自社の業務効率アップ、改革にもはや欠かせないデジタル技術。貴社の社員はどの程度「活用できている」と言えますか？当社ではIT・DXレベル測定「i測」を活用したスキルの見える化と、その結果に基づくデジタル技術活用力向上やその他デジタル化やDX推進に欠かせないビジネススキルに関する教育についてお話します。貴社のDX推進を加速すべくデジタル人材育成のご検討にお役立てください。

基幹システムのクラウド化は、BCPやセキュリティ対策の観点から企業にとって重要な課題となっています。当社で開発したスクラッチシステムやVjitを対象としたクラウドサービスのご提供を開始します。OCIを活用した安価なクラウド移行について詳しくご説明いたします。

法改正やDXと経理業務を取り巻く環境が変化し、多くの企業が対応を検討している一方で、属人性やアナログ管理がボトルネックとなっている企業も少なくありません。 なかでも課題が多いとされる入金消込や債権管理業務について、専用ツールを用いた自動化をハンズオンで体験頂きます。
こんな方におすすめ
・請求書発行後の入金消込・仕訳の業務に課題感をお持ちのかた
・自社と相性のいい経理業務システムが知りたいかた

消費税の適格請求書等保存方式への移行まで8か月。その「対応」について、デジタルインボイスの利活用を通じたバックオフィス業務の効率化も念頭に、皆さまと一緒に考えていきたいと思います。

COVID-19（世界的なパンディミック）に拠って顧客視点や心理、そしてライフスタイルが様変わりし、企業側は新たなマーケティング戦略が必要になり対応を迫られる時代。オムニチャネルやOMOを推進する事で、オンラインとオフライン双方で顧客との接点を持つ事ができ、顧客との接点が増えれば増えるほど、販売機会（コト体験）が増加し、機会損失の抑止が可能です。更にオンラインとオフラインで、顧客データや販売データをID統合するので、適切な在庫数をリアルタイム把握・分析データの蓄積、顧客のエンゲージメント＆マーケティングがより重要になってきている。
※OMO(Online Merged with Offline)、D2C(Direct to Consumer)

原価計算における問題の説明と設例により原価計算実習をして頂きます。
1.ものづくりの実態を踏まえた原価管理の手法
2.工程別チャージレートの設定
3.製品別ロット別原価計算の手法
4.製品別顧客別採算の把握