〜東北縦断DX推進セミナー〜 in青森・八戸・盛岡

〜東北縦断DX推進セミナー〜 in青森・八戸・盛岡

Outline

様々な業界でDX化が進められています。
どのような分野・業務から進めて良いのか迷われることがあると思いますが、本セミナーでは①IT補助金2023、②データ分析、③ペーパーレス化、④建設業向けの大きく4つのテーマで開催いたします。
②データ分析、③ペーパーレス化については、来場者の皆様が実機にて体験出来るハンズオン形式でのセミナーとなります。
貴社での利活用・業務改善をイメージしていただきやすい、より実践的な内容となっておりますので、ぜひご期待ください。

本セミナーは開催日を分けて青森、八戸、盛岡の3会場で開催いたします。
※開催内容は3会場全て同じものとなります。

開催概要

申込締切 【青森会場】2023年4月10日(月) 17:00
【八戸会場】2023年4月12日(水) 17:00
【盛岡会場】2023年4月17日(月) 17:00
※申し込み締め切りは、各開催日前日17:00となります。
開催日時 【青森会場】2023年4月11日(火) 13:00 ~ 16:00
【八戸会場】2023年4月13日(木) 13:00 ~ 16:00
【盛岡会場】2023年4月18日(火) 13:00 ~ 16:00
※受付開始 12:30(各会場共通)
参加費 無料
会場 ■青森会場
 ねぶたの家 ワ・ラッセ 1階 交流学習室①、②
 青森県青森市安方1-1-1
 ※お車でご来場の際は、会場駐車場をご利用下さい。無料券をご用意しております。
■八戸会場
 グランドサンピア八戸 2階 寿、白神
 青森県八戸市東白山台1-1-1
 ※お車でご来場の際は、会場駐車場(無料)をご利用下さい。
■盛岡会場
 マリオス 18階 183会議室、184会議室
 岩手県盛岡市盛岡駅西通2-9-1
 ※お車でご来場の際は、マリオス立体駐車場又は盛岡駅西口地区駐車場ををご利用下さい。
  無料券をご用意しております。
定員 各セミナー20名
主催 株式会社内田洋行ITソリューションズ

Program

13:00 – 13:30

セミナー1

IT補助金活用セミナー

株式会社内田洋行ITソリューションズ

講演概要

IT導入補助金2023として最大450万円の助成金を受けることができます。
3月28日から公募開始となりますので是非ご検討ください。
本講演では、補助金の概要、採択率を上げるノウハウも含めご紹介いたします。

13:45 – 14:45

セミナー2

データ分析ハンズオンセミナー
~経験や勘+データに基づく意思決定に向けて~

株式会社内田洋行ITソリューションズ
 

講演概要

本セミナーは、データを分析する方法として、【Excelピボットテーブル】及びデータ分析ツール【DataNature】を実際に触っていただき、データ分析の流れや魅力的な分析機能を体験するセミナーとなります。
【DataNature】は直感的でわかりやすい操作画面とマウス操作だけでデータの分析ができますので、専門的な統計やプログラミングの知識が無くても、初めての方でもすぐにデータ分析を開始できます。

セミナー3

勤怠管理と現場日報を効率化!「知らない」では済まない現場の労働時間管理とは?

ブランケット社会保険労務士・行政書士事務所
応研株式会社

講演概要

これまで建設業については時間外労働の上限規制について猶予されておりました。
しかし、2024年4月からは臨時的な特別な理由がなければ、月45時間、年360時間を超えることはできません。
本セミナーでは「時間外労働の上限規制」をおさらいすると共に、労働時間における建設業特有の疑問を解消します。

15:00 – 16:00

セミナー4

ペーパーレス化ツールXC-Gateハンズオンセミナー
~現場帳票のペーパーレス化で作業者も管理者も働き方改革!~

テクノツリー株式会社

講演概要

「紙に手書きした後でPCで打ち直している」「紙帳票の保管・管理が大変」など、たくさんの課題をお持ちではないでしょうか?
【XC-Gate】は現場でタブレットを活用し、データ入力・写真撮影ができる電子帳票システムです。タブレットで入力する画面は、既存の紙帳票そのままのイメージで、皆様が使い慣れたExcelだけで作成していただけます。
本セミナーでは、PCでの帳票作成・タブレットでの入力を実際に操作しながら、体験いただくハンズオンセミナーとなります。

セミナー5

建設業DXと電帳法対応について
 

株式会社内田洋行ITソリューションズ

講演概要

本セミナーでは建設DXにおいて重要な役割を持つ基幹システムについて、建設業に特化した基幹システムPROCES.Sによるメリットや注意点を解説します。
また、2023年12月31日で猶予期間が終了する電帳法改正「電子取引における電子データ保存の義務化」についても概要・対策をご説明いたします。


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